年間休日の平均は何日？125日・120日・110日・105日の違いやクリニック・介護施設のリアルな休日実態

求人票を見ていると、「年間休日125日」「120日」「110日」「105日」など、さまざまな休日数を目にします。

しかし、数字だけでは「実際どのくらい休めるのか」「平均と比べて多いのか」がイメージしにくいものです。

特に医療・介護・福祉の現場では、シフト制や夜勤、クリニック特有の休診日などがあるため、休日数の数字だけで判断すると入職後に「思っていた働き方と違う」と感じることがあります。

この記事では、厚生労働省の最新統計をもとに、年間休日の平均や各日数ごとの休み方に加え、「クリニック看護師」「夜勤ありの介護職」などの具体的な働き方例も交えて分かりやすく解説します。

1. 年間休日とは？有給休暇との違いや定義

年間休日とは、企業（事業者）があらかじめ定めている「その企業の年間の休日総数（公休）」のことです。
入社前に提示される労働条件の基礎となる指標であり、ワークライフバランスや働き方を判断する重要な基準となります。

年間休日に「含まれるもの」と「含まれないもの」

労働基準法や会社の就業規則において、あらかじめ「労働義務がない日」として指定されているかどうかで区別されます。

含まれるもの（会社が指定する法定休日・法定外休日）

• 土曜日・日曜日・祝日（完全週休2日制などの場合）
• 年末年始休暇・夏季休暇・GW（ゴールデンウィーク）
• 会社・事業所の指定休日（創立記念日、休診日、工場の一斉停止日など）
• シフト制における公休（あらかじめ勤務シフト上で休日として組み込まれている日）

含まれないもの（労働義務はあるが、申請等により免除される特別・個別のお休み）

• 年次有給休暇（有休）：労働基準法に基づき個人に付与され、権利として取得する休日
• 慶弔休暇：冠婚葬祭などの際、会社の特別休暇制度（有給・無休問わず）として取得する休日
• 産前産後休業・育児休業・介護休業：法令等に基づき個別の事情に応じて取得する休業

有給休暇は年間休日に含まれない

求人票に「年間休日110日＋有給休暇」とある場合、110日の中に有給休暇は含まれません。
あらかじめ定められた公休110日に加え、個人が取得した有給休暇がプラスされます。

2. 年間休日の平均日数と分布（最新統計）

厚生労働省の「令和7年就労条件総合調査」における、最新の年間休日平均データは以下の通りです。

• 1企業あたりの平均：112.4日
• 労働者1人あたりの平均：116.6日

平均日数は増加傾向にあり、昭和60年の調査開始以来で過去最多となっています。

年間休日の分布割合

全体の割合で見ると、「年間休日120〜129日」が最も多く、全体の約37％を占めています。

• 120〜129日：37.3%
• 100〜109日：27.9%
• 110〜119日：21.4%
• 90〜99日：5.2%
• 130日以上：2.0%
• 89日以下：6.2%

（出典：厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」／常用労働者30人以上の民営企業が対象）

3. 年間休日125日・120日・110日・105日の休み方と職種別モデルケース

それぞれの年間休日数が、実際どのようなペースで休めるのか比較します。
ここでは「クリニック看護師」や「夜勤ありの介護職」などの具体例も合わせて見てみましょう。

• 年間休日125日：月平均の休日は約10.4日。完全週休2日（土日）＋祝日＋夏季・年末年始の休みが目安です。土日祝休み・大型連休がある訪問看護・デイサービスなどが具体例です。
• 年間休日120日：月平均の休日は約10.0日。完全週休2日（土日）＋祝日の一部または季節休が目安です。休診日が多い無床クリニックや、公休が充実した大型病院などが具体例です。
• 年間休日110日：月平均の休日は約9.2日。月9日前後のシフト休みが目安です。24時間体制の介護施設（特養・老健）や病院病棟などが具体例です。
• 年間休日105日：月平均の休日は約8.8日。週休2日（祝日休みなし）、または4週8休ペースが目安です。交代制の介護施設や、休日数の少ないクリニックなどが具体例です。

【事例1】クリニック看護師の休み方モデル（年間休日120日の場合）

クリニックの休日は「休診日」に大きく左右されます。

休診日のパターン：日曜・祝日＋水曜午後＋土曜午後

休日数の内訳：

• 日曜・祝日休み（年間約60日）
• 半日休診（水曜午後・土曜午後）を2回あわせて「1日休み」と換算（年間約40日分）
• 夏季休暇・年末年始休暇（合計約20日）

合計：年間休日約120日

【事例2】夜勤あり介護職の休み方モデル（年間休日110日の場合）

特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）など、24時間シフト制の介護施設に多いパターンです。

公休パターン：月9日休み（2月のみ月8日休みなど）＝年間107日＋夏季・冬季特別休暇3日＝年間休日110日

1週間のシフト例（2交代制夜勤の場合）：

• 月：日勤
• 火：夜勤（16:00〜）
• 水：夜勤明け（※公休ではない）
• 木：公休（年間休日の1日）
• 金：早番
• 土：公休（年間休日の1日）
• 日：遅番

4. 年間休日105日は「法律上の最低ライン」？

「年間休日105日未満は違法」と耳にすることがありますが、一概にそうとは言えません。

労働基準法（第32条）では、原則として「1日8時間・週40時間」を超えて労働させてはならないと定められています。1日8時間勤務の場合、年間365日から計算すると、年間の所定労働時間を週40時間以内に収めるためには年間105日以上の休日が必要となります。

ただし、1日の所定労働時間が「7時間30分」など8時間未満に設定されている職場や、1年単位の変形労働時間制を採用している職場では、年間休日が105日未満（例：年間100日など）であっても違法にならないケースがあります。

5. 医療・介護・福祉業界の年間休日事情

「医療や介護の仕事は休みが少ない」と思われがちですが、統計データを見ると全産業平均と大きな差はありません。

• 全産業平均：116.6日
• 医療・福祉平均：115.1日

医療・福祉分野における休日数の割合

医療・福祉業界でも「120〜129日」が43.3%と最も多い割合を占めています。

• 120〜129日：43.3%
• 110〜119日：26.5%
• 100〜109日：26.0%
• 70〜99日：3.3%

病院、介護施設、訪問看護、クリニックなど、施設形態によって休日体系は大きく異なります。

6. 数字だけでは分からない「休みの質」と注意点

働きやすさを判断するには、年間休日の「日数」だけでなく「休みの質」を確認することが大切です。

希望休・連休の取りやすさ

同じ年間休日110日の介護施設でも、「月に希望休が3日まで出せる」「シフトの調整で3連休が取れる」といった職場なら、プライベートを充実させやすくなります。

夜勤明けと「公休」の違い

夜勤のある職場では、「夜勤明け」の扱いを正しく理解しておく必要があります。

夜勤明けの当日がそのまま「公休扱い」にされている求人は注意が必要です（実質的に休日が減ってしまうため）。「夜勤明け＋翌日公休」というサイクルが確保されているか確認しましょう。

残業時間の少なさ

いくら年間休日が120日あるクリニックでも、毎日の診察終了後の残業が長ければ体力的負担は大きくなります。
年間休日とあわせて「月平均残業時間」もチェックが必要です。

7. いまの勤務先は大丈夫？年間休日チェックリスト

「今の職場で、自分はちゃんと休めているのかな…？」と感じたら、現在の勤務先の実態を以下の項目でチェックしてみましょう。

休日数・制度の実態

• 年間休日数に「有給休暇」が勝手に含まれていないか。契約上の年間休日は、有休を含まない「公休のみ」の数になっているか確認します。
• 「完全週休2日制」どおりに休めているか。毎週必ず2日の休みが確保されているか、「週休2日制」で月数回しか2日休みがない状態になっていないか確認します。
• 半日休み（半休）が「1日分の休日」として扱われていないか。半休2日分を「休日1日」とカウントして、見かけ上の休日数を増やされていないか確認します。

シフト・連休の取りやすさ

• 希望休や連休が無理なく申請できるか。月に希望休が何日通るか、プライベートの予定に合わせて連休が取れる環境か振り返ります。
• 夜勤明けの翌日はしっかり「公休」になっているか。夜勤明け（明休）の翌日にすぐ日勤が入るなど、体力が回復しないシフトになっていないかチェックします。

有休・残業・実際の負担

• 有給休暇を自由に取得できているか。勝手に消化されていたり、申請しづらい雰囲気があったりしないか確認します。
• サービス残業や「休日出勤・持ち帰り仕事」が常態化していないか。休日であっても研修・勉強会・持ち帰り作業などで実質休めていない日がないか確認します。

8. まとめ

医療・看護・介護・福祉の転職では、自分の生活スタイルに合った条件で絞り込んで探すのが近道です。

求人票の数字だけで判断せず、実際の働き方やシフト構成まで確認して、無理なく長く働ける職場を見つけましょう。

参考資料

• 厚生労働省「令和7年就労条件総合調査 結果の概況」
• 厚生労働省「労働時間・休日」
• 厚生労働省「1年単位の変形労働時間制の手引き」